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コロナ禍で子育て・家庭の暮らし方はどう変わった?

2020.12.09

withコロナの暮らし方には慣れてきましたか?ステイホームを強いられた春の緊急事態宣言。宣言が解除されてから、徐々に学校が再開されたり、商店や飲食店も再び営業が始まりました。けれど新型コロナの収束はまだ見えず、元の生活にはもう戻れないとみんなが考え始めています。子育て世代のママやパパの暮らしはどう変わってきたのかアンケートしてみました。
アンケート実施期間:2020年10月7日-10月13日
アンケート対象:ベビータウン会員(回答者数=1831名)

取材協力:ユニ・チャームunicharm

子育て世代の働き方は変わった?

以前と変わらない通勤をしている人が半数以上

Withコロナの基本は3密を避けること。そのため、オフィスワークを中心に、可能な限り在宅でテレワーク、リモートワークをすることを国が推進しています。でも、テレワークができない業種や職種もたくさんあったり、職場や自宅がテレワークの環境が整っていない場合もありますね。
ベビータウン会員のママで仕事をしている人たちや、その配偶者の働き方はどうなっているか尋ねてみました。回答の順位はママ自身も配偶者もほぼ同じで、「テレワークができない職種・業種なので以前も今も同じように通勤している」が最も多く、いずれも半数以上(ママ=55.2%、配偶者=60.0%)を占めていました。
2位は「一時的にテレワークが導入されたが、現在は通勤主体に戻っている」で、ママ自身が11.1%、配偶者では20.5%でした。
IT関連などでは、今後はずっとテレワークにする企業も出てきたというニュースもありましたが、「以前は通勤中心だったのが、テレワークなどが中心になっている」と「テレワークと通勤が半々になっている」を合わせても、ママ自身で12.4%、配偶者で10.8%と、まだ少数派にすぎず、限られた業種だけのようです。

自家用車が多い一方、ラッシュ通勤者も多数

コロナ禍の影響で通勤方法が変わったかを尋ねたのが下のグラフです。ママ自身も配偶者も最も多かったのは「もともと自家用車や自転車で通勤していたので変わらない」でいずれも半数以上(ママ自身=59.5%、配偶者=60.7%)でした。大都市圏に住んでいる人からすると意外かもしれませんが、国勢調査で10年に一度行っている通勤手段の調査でも、自家用車利用者が最も多く、前回(2010年)で46.5%だったので、自転車と合わせるとほぼ全国平均と同様の結果です。国勢調査によると、自家用車利用者が全国平均を下回っているのは、東京と大阪、及びその近隣県のみで、それ以外の37の道県では5割以上の人が車通勤しているそうです。
公共交通機関を使っている人たちの中では「業務内容上、以前と変わらずラッシュのなかで通勤している」が最多(ママ自身=16.3%、配偶者=18.4%)。勤務時間が決められている業種や職種は数多くあるため、密を避けられずに通勤している人も一定数いることがうかがえます。

子どもの教育に不安をもった人も

9割近くが通常登園・登校に戻っている

今回の回答者で、子どもがすでに保育園や幼稚園、学校に通っているママに、現在の通園・通学状況を尋ねたところ、89.5%とほとんどが「コロナ前と同様の通常登園・登校」と回答しており、「分散登校など、コロナ前とは多少変わっている」が9.8%、「オンライン中心でほとんど登園・登校していない」は0.8%でした。
こうした状況を受け、「子どもの教育に対して考えが変わったり不安になったりしたことがあったか?」については回答が分散され、「どちらともいえない」が僅差の1位で26.3%。「とてもある」と「まあまあある」と答えた、不安を感じたママは35.0%、「あまりない」と「まったくない」と答えた不安が少ないママは38.7%でした。子どもの年齢や園や学校の対応によって感じ方異なっているのかもしれませんね。

休園・休校で教育のあり方を考え始めたママも

考えが変わったり不安に感じたママにその理由を尋ねたのが下のグラフです。「休園や休校が続いて、園や学校に頼らない教育方法を自分たちで考えなければと思った」がダントツで57.7%でした。コロナ感染者がまた急増することがあった場合、再び休園・休校になったときのことも考えているようです。
2位は「休園や休校が続いたことで、園や学校に求めるものが変わった」で24.5%、3位は「コロナ禍で自分たち親の収入が減ったことで、子どもに理想の教育をうけさせられるか不安」で19.7%でした。
「その他」の回答では、「子どもの行事が減ったり、行事を親が観に行けなくなった」、「休園・休校、体験学習の削減で子どものコミュニケーション能力や社会性が育たなさそう」、「保育園や幼稚園の募集人数が減りそう」、「オンライン授業の格差のため私立の学校を検討し始めた」、「子どもの勉強が遅れそう」など、さまざまな不安の声が寄せられました。

コロナ禍で引っ越しを考えた?

コロナ禍でリモートワークする人を中心に、大都市を離れて郊外移住を希望する人が増えているという報道が頻繁にされています。みんなはどう考えているのが聞いてみたところ、88.8%とほとんどの人が「住む場所の変更について何も考えていない」と答えました。「家賃や地価の高い都市部ではなく、郊外に引っ越すことにした(すでに引っ越した)」と「家賃や地価の高い都市部ではなく、郊外に引っ越すことを検討している」を合わせてもわずか2.4%。実際に移住を検討する人はごく少数派のようです。
一方で、前述のように子どもの休園や休校を受けて、教育に対する不安を感じたママたちがいて、子どもの教育のために引っ越しを考えたかどうかについて尋ねてみました。9割以上の大多数の人は、教育のための引っ越しも考えていませんでしたが、「とても考えた(2.3%)」「少し考えた(5.8%)」と、考えた人は8.1%いました。少数派ながら、親自身の働き方や家賃が理由での引っ越しを検討した人に比べて、子どものために引っ越しを考えた人は3倍以上の比率で存在することがわかりました。

育児用品の買い方は変わった?

コロナ禍での生活の変化の一つに、通販利用の増大があげられています。ステイホーム期間中の通販利用は「巣ごもり需要」と言われていましたね。スーパーのレジではソーシャルディスタンスを取るのが当たり前になり、それにともなって混み合う時間帯は店外まで行列ができるのも珍しくなくなっているため、密や行列を避けるために通販を利用する人もいると思います。
今回のアンケートでは、育児用品の購入の仕方に変化があったか尋ねてみました。最も多かったのは「コロナ前は主に店頭購入で、今も変わらず必要なときに店頭で購入している」で44.0%。 2位も同じく店頭購入ですが「まとめ買いが増えた」が22.2%。お店に行く回数をなるべく減らしたい気持ちなのかもしれませんね。
3位は「コロナ前から育児関連用品はECサイトで購入していたのであまり変わらない」(17.2%)。おむつなどかさばる育児用品はもともとネットで買っている人も一定数いるようです。ネットで定期便にすると割引にもなってお得ですね。
「コロナ前は店頭購入が多かったが、ECサイトでの購入が増えた」は4位で8.0%。3位と4位のECサイト(ネット通販)利用者は全体の約1/4ということになりますが、コロナ禍で育児用品をネット通販で買う人が約1.5倍に増えたということになりますね。

「Withコロナ」「ポストコロナ」「新しい生活様式」など、いろいろな言葉で暮らし方が変わることが伝えられています。けれど、実際には働き方や住む場所などは大きくは変わっていないようです。それでも、子育て世代の家庭では、子どもの教育に対する考え方や、育児用品の買い方などに変化が見られます。ポストコロナが当たり前の時代に生まれ育っていく子どもたち。その子たちを中心に考えると、これから暮らし方は変わっていくのかもしれませんね。ママやパパが育った時代と違う時代になってもついていけるように、情報には敏感でいたいですね。

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Withコロナ時代、ママやパパはどう働き、子どもの教育にどんなことを感じているのでしょう。コロナ禍で子育て世代のママやパパの暮らしはどう変わってきたのかアンケートしてみました。出産・育児のサポートサイト「ベビータウン」